家族葬の金額は平均いくら？内訳と追加費用・安く抑えるコツ

家族葬の金額を調べていて、「50万円」と書いてあるサイトもあれば「150万円」と書いてあるサイトもあり、結局いくら用意すればよいのか分からなくなっていませんか。金額の幅がここまで開くのは、サイトによって「どこまでを金額に含めているか」が違うためです。全国調査でみた家族葬の平均は96.39万円ですが、この数字にはお布施が含まれていません。この記事では、平均金額とその内訳、含まれていない費用、参列人数別の目安、そして総額を抑える方法までを順に解説します。

【結論】家族葬の金額は平均96.39万円。ただし「総額」はここから増える

家族葬の金額は、全国調査の平均で96.39万円とされています。ただし、この金額をそのまま予算にすると足りなくなります。

理由は2つあります。1つは、この平均にお布施（寺院への費用）が含まれていないこと。もう1つは、平均はあくまで真ん中の値であり、参列人数や式場、祭壇の内容によって上下に大きく振れることです。

予算を立てるときは、平均額そのものではなく「平均額＋お布施＋人数に応じて増える分」という組み立て方をしてください。以下では、その内訳を1つずつ分解していきます。

家族葬の金額の相場【2026年公表の全国調査より】

まず、公表されている調査データで現在地を押さえます。

鎌倉新書が2026年5月に公表した「第7回 お葬式に関する全国調査」によると、葬儀費用の総額の平均は96.73万円で、前回調査（2年前）から約2.5万円増えています。この調査は、直近2年以内に喪主または喪主に準ずる立場を経験した40歳以上の男女2,000名を対象に、2026年2月末から3月初旬にかけて行われたものです。

葬儀の形式別に金額を比べる

同じ調査から、葬儀の形式別の平均金額と、実際に選ばれている割合を並べます。

家族葬と一般葬の差は25.62万円です。「家族葬なら半額で済む」と説明されることがありますが、実際の差はそこまで大きくありません。

また、家族葬は前回調査から6.49万円上がっており、4形式の中で上げ幅が最も大きくなっています。数年前の情報をもとに予算を組むと、その分だけ不足しやすい状況です。

実施割合では家族葬が47.0%と最も多く、いまや標準的な選択肢になっています。より低価格な形式を検討する場合は火葬のみで行う場合の費用を、葬儀全体の費用構造を把握したい場合は葬儀費用の全体像もあわせてご覧ください。

調査でわかる金額の内訳と、そこに含まれないもの

同じ調査では、総額96.73万円の内訳が3つの区分で公表されています。

注目していただきたいのは、この3区分にお布施が入っていないことです。合計が総額とほぼ一致していることからも、寺院への費用は別枠であることが分かります。

同じ調査で、葬儀にあたって困ったこととして最も多く挙げられたのが「お布施の金額や作法が分からない」（346件）でした。金額が見えにくく、かつ予算からも抜け落ちやすい項目だといえます。

仏式で僧侶に読経を依頼する場合は、平均金額とは別にお布施の準備が必要です。金額は宗派・地域・寺院との関係によって幅があるため、菩提寺がある場合は直接、ない場合は葬儀社に地域の目安を確認してください。表書きや包み方についてはお札の向きと包み方の解説もあわせてご覧ください。

家族葬の金額の目安レンジ

調査の内訳は全形式の平均のため、家族葬に絞った目安を整理します。以下は葬儀社の一般的な料金構成をもとにした概算で、平均96.39万円がこのレンジの中に収まる形です。

この表で分かるとおり、金額を大きく動かすのは祭壇と式場、そして参列人数の2つです。飲食費と返礼品費は人数にほぼ比例するため、参列者を何名で見込むかが決まらないと総額は固まりません。

なお火葬料は、公営の火葬場か民営かで大きく変わります。詳しくは火葬にかかる費用の記事で解説しています。

参列人数別の金額シミュレーション（5名・10名・25名）

参列人数によって金額がどう変わるかを、3つのケースで積み上げます。いずれもお布施は含みません。

5名の場合（合計57万円前後）は、家族だけで見送る最小規模です。式場を小さくし、祭壇をシンプルにすれば50万円台に収まります。ただし安置日数が延びたりドライアイスを追加したりすると、そこから数万円ずつ上がります。

10名の場合（合計73万円前後）が、家族葬として最も多い規模です。祭壇を花祭壇にする、返礼品の単価を上げるといった選択で100万円前後まで上がります。逆に生花を最小限にすれば70万円を下回ることもあります。

25名の場合（合計104.5万円前後）になると、一般葬の平均122.01万円との差が20万円ほどまで縮まります。この規模では「家族葬だから安い」という前提が崩れるため、形式にこだわらず内容と金額で比較したほうが納得しやすくなります。

金額を見積もる際は、最初に参列者の名簿を作ってください。人数が確定すれば、飲食費と返礼品費が計算でき、総額のぶれが小さくなります。

「格安家族葬プラン」の表示金額が総額にならない理由

ネット広告で「家族葬39万円」といった表示を見かけます。前章の平均96.39万円と比べると半額以下ですが、これは総額ではなく基本プランだけの金額であることがほとんどです。

表示金額に含まれていないことが多い費用

低価格を打ち出したプランでは、次の費用が別途になっていることがあります。

• 火葬料金（民営の火葬場を使う場合は特に高くなります）
• 安置費用・ドライアイスの追加分（日数が延びるほど加算されます）
• 僧侶の手配手数料およびお布施
• 寝台車・搬送料（距離に応じた加算があります）
• 飲食費・返礼品（参列人数が決まってから確定します）
• 棺や祭壇のグレードアップ分

これらは「隠されている」というより、人数や日数が決まらないと確定できないため別項目になっている、という側面もあります。問題は、決まっていない項目があることを知らないまま契約してしまうことです。

39万円プランの総額を積み上げると112万円になる

実際にどこまで増えるのか、10名規模の家族葬を想定して積み上げてみます。

表示金額の約2.9倍になりました。前章の10名シミュレーション（73万円）より高いのは、僧侶手配や飲食の単価を高めに置いたためです。逆にいえば、この2項目を抑えれば総額は大きく変わります。

ここで確認したいのは「39万円が嘘だった」ということではなく、表示金額と総額は別物であるという点です。比較するときは、必ず総額の見積書で並べてください。

見積もりのあとで実際に追加されやすい項目（監修者の実務知見）

監修者の千葉氏によれば、見積もりのあとで実際に追加になることがいちばん多いのは、料理と引出物だとされています。ご案内していない方でも「以前に香典をいただいたから」と参列されることがあり、その分の料理と引出物が後から必要になります。同伴の方を想定していなかったために、料理だけが増えることもあります。飲食費と返礼品費は人数×単価で決まるため、1名増えるごとに総額も動きます。

次に多いのが、セット料金に含まれていない備品だとされています。線香やろうそく、控室のお茶といった当日必ず使うものが別料金になっていることがあり、価格を抑えたセットでは必要な数量が入っていないこともあります。実際に、葬儀を執り行っていた僧侶から線香を分けてほしいと頼まれたこともあったといいます。

3つ目が持ち込み料です。ご自身で用意した品や、他社から持ち込んだ品に対して料金がかかる場合があるため、持ち込む予定があるなら契約前に確認してください。

見積書では、セットの内訳と追加料金の有無を確認したうえで、「この内容で葬儀を行った場合、ほかに追加となるものはありますか」と具体的に聞いておくと安心だとされています。また、「故人様のために」「皆様そうされています」と勧められる内容も、無料とは限りません。料金が発生するかどうかを、その都度確認してください。

表示金額の見抜き方

契約前に、次の3点を確認してください。

1. 「この金額に含まれないものを全部挙げてください」と質問する（含まれるものを聞くより漏れが出にくい方法です）
2. 火葬料と安置費用が別か込みかを個別に確認する（この2つは差が出やすい項目です）
3. 想定人数を伝えたうえで、飲食費・返礼品を含めた総額の見積書を出してもらう

総額の見積書が出てこない、口頭でしか答えないという場合は、その時点で候補から外して差し支えありません。

香典で家族葬の金額はまかなえる？実質負担額の考え方

葬儀の金額を考えるとき、香典を差し引いた「実際に手元から出ていく額」で見ておくと、資金計画が立てやすくなります。

ただし家族葬は参列者が少ないため、香典で金額を相殺することは難しいのが実情です。

包まれる香典の目安から実質負担を計算する

参列者10名の家族葬を想定し、関係別の香典の目安額から総額を出します。

金額は故人との関係だけでなく、包む側の年齢によっても変わります。関係別のより詳しい目安は香典の金額相場の記事で、家族葬の場合に包むかどうかの判断は家族葬の香典マナーの記事で解説しています。

ここで注意が必要なのは、集まった香典がそのまま葬儀費用に回せるわけではない点です。香典返しとして3分の1から半分程度を返すのが一般的とされているため、手元に残るのは約15万円前後になります。

平均金額96.39万円から15万円を引くと、実質負担は約81万円です。さらにお布施が加わるため、100万円前後を用意しておくと安心できます。香典返しの時期や品物については香典返しをいつ渡すかの記事をご覧ください。

香典をあてにしないほうがよい3つの理由

1つめは、香典返しの分が差し引かれること。前述のとおり、手元に残るのは香典総額の半分程度です。

2つめは、香典を辞退する場合は収入がゼロになること。家族葬では香典辞退を選ぶご遺族も多く、その場合は全額が自己負担になります。辞退する場合の伝え方は香典辞退の伝え方と例文の記事にまとめています。

3つめは、支払いと入金のタイミングがずれること。葬儀社への支払いは、葬儀後1週間から10日ほどで請求書が届くのが一般的です。香典は葬儀当日に受け取れますが、集計と香典返しの手配が先に来るため、資金繰りとしては先に現金が必要になります。

香典は「入れば負担が軽くなるもの」と位置づけ、金額の計画そのものは自己負担を前提に立ててください。

家族葬の金額を抑える5つの方法

金額を抑える方法を、効果の大きい順に5つ挙げます。

1. 複数社から総額の見積もりを取る

最も効果が大きいのが相見積もりです。前述の全国調査では、葬儀社を選ぶ際に相見積もりを取らなかった方が約87%にのぼりました。ほとんどの方が、比較しないまま1社に決めています。

同じ内容でも社によって料金設定は異なるため、比較して初めて高いか安いかを判断できます。最低でも3社、同じ参列人数を伝えたうえで総額の見積書をもらい、項目ごとに並べてください。

時間がないと感じるかもしれませんが、事前相談の段階であれば比較する余裕があります。同じ調査で63.8%が事前準備をしていなかったと回答しており、時間がない状態で決めざるを得なかったことが、比較しないまま決める背景にあると考えられます。

2. 葬祭費・埋葬料の給付制度を申請する

公的な給付制度があり、申請すれば数万円が戻ります。

どちらも申請しなければ支給されません。自動的には振り込まれないため、葬儀後の手続きの一覧に必ず入れてください。国民健康保険の葬祭費は市区町村の窓口、健康保険の埋葬料は加入していた健康保険組合または協会けんぽが窓口です。

なお、両方を重複して受け取ることはできません。また支給額は自治体によって差があるため、金額はお住まいの市区町村の窓口でご確認ください。

3. 人数に比例する項目から見直す

金額を削るときは、祭壇の生花よりも先に飲食費と返礼品費を見てください。この2つは参列人数×単価で決まるため、単価を1,000円下げるだけでも人数分の効果が出ます。

祭壇や式場のグレードは、参列された方の印象に直結します。金額を抑えることと、故人を丁寧に見送ることは両立できますが、どこを削るかの順番を間違えると後悔につながります。

4. 事前相談・生前見積もりの割引を使う

多くの葬儀社が、事前相談や生前の申し込みに対して割引を設けています。金額そのものが大きいため、割引率が小さくても効果は数万円単位になります。

金額面以上に大きいのは、落ち着いて比較できることです。前述のとおり6割以上の方が事前準備なしで葬儀に臨んでおり、そこで時間がないまま決めることが、金額が膨らむ最大の要因になっています。費用の考え方と呼ぶ範囲は家族葬とは？費用・呼ぶ範囲・一般葬との違いでまとめています。事前のご相談による割引もご用意しています。

5. 互助会・葬儀保険を確認する

故人が互助会に加入していた場合、積立金を葬儀費用に充てられます。ご本人しか把握していないことが多いため、加入の有無を家族で確認しておいてください。

ただし互助会は、指定の葬儀社でしか使えない、積立金だけでは葬儀一式をまかなえないといった条件があります。加入している場合も、その葬儀社だけで決めず、条件を確認したうえで他社と比較してください。

給付金の申請と、削る項目の実際（監修者の実務知見）

監修者の千葉氏によれば、葬祭費・埋葬料について葬儀社が行うのは制度の案内と必要書類の説明までで、申請手続きの代行は行っていないとされています。受付の際に、役所で行う手続きの一覧を説明したうえでお渡ししますが、その後に実際に申請されたかどうかまでは確認していないため、申請忘れがどのくらいあるかは把握できていないといいます。

つまり、申請するかどうかはご自身に委ねられています。渡された手続きの一覧は捨てずに保管し、葬儀が済んだら期限（葬祭費は葬祭を行った日の翌日から2年）を確認して窓口へお出かけください。

金額を抑えたいというご相談では、祭壇（基本となるホールの大きさ）、供養膳、引出物、会葬品など、選ぶ内容によって金額が変わる項目から見直すとされています。ただし、極端に安価なものへ変更すると見た目に影響が出たり、受け取った方に分かってしまったりするため、近隣の相場を踏まえて案内されるといいます。また、持ち込みができる葬儀社であれば、飲み物などをご自身で用意して費用を抑える方法もあります。持ち込みの可否は社によって異なるため、見積もりの段階で確認してください。

家族葬の金額は誰が払う？支払い方法と注意点

葬儀費用は喪主が支払うのが一般的ですが、兄弟で分担する場合や、故人の預貯金から出す場合もあります。支払いのタイミングは葬儀後1週間から10日ほどで請求書が届くことが多く、思ったより早く現金が必要になります。

喪主が払う場合・兄弟で分担する場合

喪主が配偶者や長子であることが多く、その方が支払うのが一般的とされています。相続人が複数いる場合は分担することもありますが、誰がいくら負担するかを葬儀の前に決めておくことをおすすめします。

金額が確定してから話し合うと、内容を決めた喪主と、後から金額を知る他の相続人との間で認識の差が生まれやすくなります。祭壇や飲食のグレードを決める段階で共有しておくと、行き違いを防げます。

故人の預貯金から払う場合の注意点

金融機関が名義人の死亡を把握すると、その口座は凍結され、相続の手続きが済むまで引き出せなくなります。「親の口座から葬儀代を出せばよい」と考えていると、支払いの段階で行き詰まる可能性があります。

この場合、遺産分割が終わる前でも一定額を引き出せる預貯金の払戻し制度（民法909条の2）が使えます。

この制度で足りない場合は、喪主がいったん立て替え、遺産分割の際に精算する形が一般的です。なお、葬儀費用は相続税の計算上、遺産総額から差し引ける費用に含まれます。領収書や、お布施のように領収書が出ないものは支払先・金額・日付のメモを必ず残しておいてください。相続税の申告が必要になる規模の場合は、税理士にご相談ください。

クレジットカード・葬儀ローンは使えるか

現金の一括払いが難しい場合、次の方法があります。

いずれも対応は葬儀社によって異なります。見積もりの段階で支払い方法もあわせて確認しておくと、当日になって慌てずに済みます。

お金がすぐに用意できないときの順番（監修者の実務知見）

監修者の千葉氏によれば、請求書は原則として葬儀後1週間以内に発送し、10日以内には手元に届くようにしているとされています。そのうえで、支払いの準備が難しいときは支払期限まで放置せず、早めに葬儀社へ事情を伝えることが何より大切だといいます。

手元に資金がないからといって、すぐに厳しい取り立てを行うことはなく、事情を確認したうえで支払い方法を相談するのが実際の対応だとされています。一括払いが難しい場合は数回に分けることもあり、長期の分割が必要であれば、提携先や系列の金融機関への融資の相談を案内されることもあります。

また、故人の口座が凍結されていて払えないというご相談も実際にあり、その場合は手続きの進み具合を確認したうえで、預貯金を使えるようになった時点でお支払いいただくこともあるといいます。

用意が難しいと分かった時点で、次の順番で動いてください。

1. 支払期限が来る前に、葬儀社へ「今すぐは用意が難しい」と伝える
2. 分割にできるか、何回まで分けられるかを相談する
3. 長期の分割が必要なら、提携先や金融機関の融資を案内してもらう
4. 故人の口座が凍結されている場合は、その旨と前述の払戻し制度の手続き状況を伝えて、支払い時期を調整してもらう

相談すれば支払い方法は調整できる余地があります。連絡しないまま期限を過ぎることが、いちばん行き詰まるパターンです。

金額で後悔しないための葬儀社の選び方

最後に、金額の面で後悔しないための見極め方を挙げます。

• プランに含まれないものを、聞く前に説明してくれるか。こちらが質問する前に別途費用の話が出てくる社は、後から増えにくい傾向があります
• 想定人数を伝えると、総額の見積書を出してくれるか。「当日になってみないと分からない」で終わらせない社を選んでください
• グレードを下げる提案もしてくれるか。上位プランだけを勧める社より、予算に合わせて調整する社のほうが、結果的に納得できる形になります
• 見積書の項目が具体的か。「一式」でまとめられている項目が多い見積書は、後から何が追加されたのか検証できません

安さだけで選ぶと、当日の対応で不満が残ることがあります。金額と対応の両面を、同じ条件の見積書で比べてください。

家族葬の金額に関するよくある質問

まとめ

家族葬の金額は、全国調査の平均で96.39万円です。ただしこの数字にはお布施が含まれていません。調査の内訳が基本料金・飲食費・返礼品費の3区分で、その合計が総額とほぼ一致していることからも、寺院への費用は別枠だと分かります。予算は「平均額＋お布施」で組んでください。

金額を動かす最大の要因は参列人数です。飲食費と返礼品費が人数に比例するため、5名なら57万円前後、25名なら104.5万円前後と、規模によって倍近く変わります。まず参列者の名簿を作れば、総額のぶれは小さくなります。

そして、広告の表示金額と総額は別物です。同じ調査で相見積もりを取らなかった方が約87%、事前準備をしていなかった方が63.8%という結果が出ています。時間がない中で1社に決めてしまうことが、金額が膨らむ最も大きな要因です。想定人数を伝えたうえで総額の見積書を出してもらい、3社ほど並べて比べる。この一手間だけで、金額の見通しは大きく変わります。

葬祭費や埋葬料の給付は、申請しなければ受け取れません。葬儀後の手続きの一覧に入れておいてください。家族葬の費用や呼ぶ範囲の決め方は家族葬とは？費用・呼ぶ範囲・一般葬との違いでまとめています。事前のご相談による割引もご用意しています。金額のご不安がある場合も、まずはご相談ください。